ギャンブル依存症はどうして起こる？

日本はギャンブル大国として発展しつつある。

ギャンブルの1年間の売り上げは、パチンコだけで約22兆円、競馬、競艇、競輪などの公営ギャンブルを含めると約30兆円になる。

大阪にカジノを作る法案が決まり、新たにカジノもギャンブル産業として参入するのですが、問題も多く残っている。

日本のギャンブル依存症の人の割合は他の先進国に比べて、高いと言われている。

自分で稼いだお金をどう使うかは自由だが、お金がないのにギャンブルをしてしまう人が多いのが現状だ。

　カネがないのにやるのは、一発逆転で元を取ることを夢見るからやね。パチンコは今年２月から、勝ちにくいよう出玉の上限が引き下げられたけど、競馬や競艇などは公営ギャンブルなのに、高額配当が出る。これが「自分もひょっとしたら当たるかも」という射幸心をあおる。

ギャンブルと一言に言っても様々なものがある。

今回の話題で問題視されているのは競馬や競艇の高額配当についてだ。

競艇は競馬に比べてオッズが低くなりやすい傾向にあるが、毎日100以上のレースが行われているので、万舟券が出る回数も多くなる。

うまくいけば百万円以上の払戻金を手に入れることもできるので、一発逆転も夢ではない。

しかし、このように勝つことができるのはごく一部の人間だけだ。

競艇に限らず、ギャンブルは楽しむものであり、のめりこむものではないという風に思う。

公営ギャンブルは規制すべき？

競馬や競艇には、現地に行かなくても券を購入できる場外販売所やインターネット投票が存在する。

特にインターネット投票の人気が高まっており、家に居ても簡単にギャンブルができるのが人気の秘訣だろう。

しかも、わざわざ開催場所に行かなくても、場外やインターネット、ノミ屋など、賭けられる手段が増えている。こういう公営ギャンブルこそ、マイナンバーで回数を制限するなどの規制をすべきや。

あまりに手軽すぎることに対して、対策を取るべきだという意見が出ているみたいだ。

マイナンバーで本人確認をして、週に3回までしか入場できなかったり、舟券を購入する回数を制限しようとする案だ。

たしかにギャンブル依存症の人が競馬や競艇にお金を落とすことが減るかもしれないが、この制限にはあまり賛成したくはない。

まず、この程度の制限でギャンブル依存症の人がギャンブルを諦めるとは思えないからだ。

競馬や競艇ができなくなった分、パチンコやカジノに時間とお金を使うことになるのは目に見えている。

また、純粋に競艇が好きな人にとっては迷惑でしかないというのも反対の理由だ。

競艇に依存しているのか、趣味でやっているのかは単純に頻度だけで測ることはできないはずである。

カジノの運営開始も目前に迫っているので、解決策が提案されることを期待したい。

参考：朝日新聞

競艇予想の人工知能が登場！

AIとは人工知能のことだ。

人間の力ではできないことをコンピュータに計算させることによって不可能を可能にすることができるかもしれない。

今回開発した「みずはのめ」という競艇の予想人工知能では、過去100万以上のレースデータをもとにして、その日開催される予定のレースで的中する確率の高い舟券を予想し、的中確率をパーセンテージ化したものを公開しています。

みずはのめは競艇の予想をするために開発された人工知能だ。

過去100万以上のレースのデータから、その日のレースの的中率が高い買い目を提供してくれる。

競艇は1年間を通じて、ほぼ毎日レースが行われる。

さらにレースが行われるときは1日12レースあるので、他の公営ギャンブルと比べてはるかに多いレース回数が行われることになる。

また、全国24カ所競艇場はあるが、どの競艇場でもコースの距離は同じだ。

出走する艇も毎レース必ず6艇と決まっている。

人工知能は過去のレースのデータを分析することによって、的中率を計算する。

過去のデータは多ければ多いほどいいし、条件が同じであればあるほど精度はあがる。

競艇は人工知能による予想に向いているギャンブルということだ。

同じ公営ギャンブルである競馬は、毎レース出走する馬の頭数は変わるし、基本的に週末にしかレースが行われない。

人工知能によるデータ収集がうまくいかないというわけだ。

みずはのめの開発者の『安東卓也』さんは競艇が人工知能に向いているという点に注目して予想AIを作ったのだ。

肝心の回収率は？

競艇で勝つために考えなければいけないのは回収率だ。

回収率とは、『払戻金/舟券を買った金額』に100をかけてパーセント表示したものだ。

例えば、ある日の合計払戻金が15,000円で、舟券を10,000円分購入していたとすると回収率は150%だ。

回収率を常に100%超え続けることができれば、競艇で稼いでいることになる。

リリース前の検証では、1週間くらい実際に舟券を買ってみて、回収率は120％程度に達することができました。とはいっても、試験的に公開をはじめた9月ごろは100％を超えるのもなかなか難しく、試行錯誤の日々でした。

人工知能みずはのめによる回収率は現在151%ということだ。

有料のポイントを使うことで買い目情報を買うことができるらしいので、人工知能の興味がある方や、競艇で稼ぎたい方は利用してもいいかもしれない。

競艇の買い目情報を提供してくれるサービスとしては、AI以外にも競艇予想サイトというものがある。

プロの予想師やコネを使って的中しやすい買い目情報を提供してくれるサイトだ。

競艇予想サイトの検証をしているサイトもあるみたいなので、競艇で稼ぎたい方は見てもいいかもしれない。

参考：現代ビジネス

ボートレース桐生の苦難の道のり

ボートレース桐生は群馬県にある競艇場だ。

桐生競艇場は1956年11月8日に初レースが行われたのだが、これは全国24カ所ある競艇場の中でも最も遅いタイミングであった。

できた当初は経営状況も良かったのだが、1992年度をピークにして売り上げが減少する。

経営状況の悪化は、第一施工者である桐生市と、当時施設会社だった関東開発との対立を招いた。

関東開発の現会長である『笠川和弘』さんは当時のことを以下のように振り返っているそうだ。

業界全体で売り上げ減少が続く中、桐生市は営業努力を欠くだけでなく、「賃料を下げろ」の一点張り。当時、最も売れていた3連単舟券の発売機を導入することもなく、ブームから完全に孤立し、売り上げはみるみる落ちていった。

知っている人は少ないだろうが、3連単という舟券は競艇が開始した当初からあったわけではない。

競艇の3連単は他の公営ギャンブルに先駆け、2000年の10月から販売が開始された。

戦後に競艇が開催されるようになってから、実に40年以上もの間、3連単は存在しなかったのだ。

販売してからは競艇の売り上げを支えていた3連単だが、桐生市は3連単の舟券が販売できる発売機の導入を渋っていたらしい。

予算がかかるのはもちろんだが、売り上げに直接関わる部分に投資できないのにはどんな理由があったのだろう？

一人の競艇ファンである私にはわからないことだが、当時の競艇好きにとっては3連単が購入できない桐生競艇場はつまらない場所に思えたという気持ちはわかる。

逆転の一手は？

苦しい経営状況が続いた桐生競艇場は桐生市から見放される形となった。

第一施工者が阿佐美水園競艇組合（当時）に変わり、新しいスタートを切った桐生競艇場が初めに行ったのはナイター開催だ。

最初に打った手は、日本初のナイター開催を可能にすることだった。多くの人が働いている昼間ではなく、夜に商売をしたほうがいいんじゃないか。仕事が終わった後、ゆっくり楽しんでもらえたら、競艇をギャンブルではなくレジャーとして見てもらえるかもしれない。

桐生競艇場は、全国24カ所ある競艇場の中でもっともはやくナイターレースが開催された競艇場だ。

競艇は水面スレスレを猛スピードで競走する、一歩間違えれば大事故につながりかねない競技だ。

ギャンブルという側面から見ても、公正なレースを行わなければファンは離れていってしまう。

暗い夜の開催で、安全かつ公正にレースを行えるようになるには長い年月が必要だ。

しかし、桐生競艇場はその努力を成し遂げた。

ナイターレースの開催から売り上げは好調である。

2014年度には全国1位、関東5位の売り上げを達成し、2016年度にはついに売り上げが全国2位となった。

競艇場に来てくれる人のことを考えた新しいサービスを次々と展開してくれる、ボートレース桐生の今後の活躍に期待したい。

参考：PRESIDENT Online

参考：朝日新聞

競艇のおしゃれなポスターが話題に！

『G1全日本王者決定戦』のPRのために作られたポスターが話題を呼んでいる。

ポスターの「挑戦」の文字が、上下ひっくり返すと「勝利」に見える。そんなポスターを唐津市の競艇場「ボートレースからつ」が作り、話題になっている。「ギャンブルだけでなくスポーツやイベントという面もあるボートを、いろんな角度から見てほしいという思いを込めた」と担当者。

『挑戦』と書かれている文字を、上下を逆から見ると『勝利』に見えるというものだ。

嘘だと思うなら、見ている画面をひっくり返して見て欲しい。

このような手法のことを『アンビグラム』と呼ばれている。

アンビグラムはもともと海外の技術で、アルファベットで使われることが多かった。

日本語は上下や左右が対称なものが少ないので、アルファベットよりも格段に難しいのだが、『挑戦⇔勝利』のポスターはよくできている。

ボートレースからつの担当者は、競艇のいろいろな側面を見て欲しいという想いをこめて作ったということだ。

競艇のイメージは人によって様々だと思う。

「競艇は勝てないギャンブル」「おじさんがやるもの」「なんか汚そう」みたいなイメージを持っている人も多いのではないだろうか。

そんな人は、一度でいいから実際に競艇場に行ってみて欲しい。

施設はきれいだし、20代の若い人たちも結構いる。

もちろん、競艇は公営ギャンブルなので、お金を賭けて勝ったり負けたりすることはある。

しかし、選手たちには関係ない。

真剣に1着を目指して競走する姿はスポーツマンシップにのっとっており、見ていて白熱するものがある。

競艇場では芸能人のトークショーが開かれたりと、イベント会場的な側面もある。

『挑戦⇔勝利』ポスターはこういった競艇の様々な面をあらわした良いポスターといえるだろう。

写真にも工夫あり！

写真には、日本モーターボート選手会佐賀支部の深川真二、峰竜太両選手が昨年、別々のレースでそれぞれ初優勝した場面を採用。同じポスターを上下逆にして２枚並べると、場面がつながって見える仕掛けも施した。

ボートレースからつは佐賀県にある競艇場だ。

ポスターには、佐賀支部の『深川真二』選手と『峰竜太』選手が初勝利したときの写真が使われている。

上下を逆にして、うまく配置したことで1枚の絵のように見せることができている。

挑戦し、勝利した地元選手をピックアップするという制作者の心意気を感じる良いポスターだ。

参考：産経ニュース

ボートレース下関の売り上げが回復

ボートレース下関（山口県下関市）の売り上げが復活した。平成２９年度は過去最高の６７５億円で、低迷時の５倍にもなった。インターネット購入の拡大に加え、独自の「ナイターレース」開催が貢献した。市の一般会計への繰り入れも増え、財政難にあえぐ下関市にとって、貴重な財源になっている。　（大森貴弘）

競艇は公営ギャンブルなので、収入の余剰分は運営している市の財政に賄われる。

そもそも、競艇自体が始まった理由が、地方自治体の戦後復興のための財源確保のためなのだ。

1952年の大村競艇場のレースが初レースとなった。

競艇場の運営が厳しくなると、市の財政を圧迫することになる。

赤字が続くと、市の財政から赤字補填の必要も出てくる。

下関競艇場は山口県の下関市が所有している競艇場だ。

趣味の多様化や競艇好きの高齢化のために全国の競艇場は運営難になったのだが、下関競艇場もその例外ではなかった。

しかし、下関競艇場は昨年（平成29年度）過去最高の675億円の売り上げをたたき出した。

スマホの普及によりインターネット投票が一般的になってきたことや、平成29年4月に作られたナイター設備による影響だ。

競艇の売り上げが上がることは、俺のような競艇好きにとっては朗報だ。

経営難で競艇場が閉鎖、なんてことになったら、夜も眠れなくなってしまいそうだ。

今後も競艇が流行り続けてくれることを祈るとともに、俺も売り上げに貢献しようと思う。

スマホで利用できるテレボート

　下関の売上高も２００億円を回復し、市への繰り入れが数億円規模でできるようになった。現在は、売り上げの半分をネット購入が占める。担当者は「ネット投票は、客層を全国に広げた意義も大きい」と語る。

テレボートは平成13年度からスタートしたインターネットで舟券が購入できるサービスだ。

最近ではスマホの普及でテレボートからの売り上げが急激に伸びてきている。

インターネットを経由することで、全国の競艇場の舟券を自宅に居ながらにして購入することができる。

今までは、競艇場に行ったとしても、その競艇場の舟券しか購入できなかったことを考えると、大きな進歩と言えるだろう。

下関市の売り上げも半分はテレボートからの収入となったようだ。

ナイター設備を新設

　２８年度に照明を整備し、翌２９年４月、ナイターレースを始めた。

ナイター設備を持つ競艇場は、住之江（大阪市）など全国６カ所しかない。日没後のレースとあって、仕事を終えた会社員らの購入が増加したという。

下関競艇場は、他の競艇場よりも高い位置にLED照明を使うことで『一番明るいナイター場』となった。

夜遅くまでレースをやっているので、仕事終わりの人も競艇に行くことができるようになる。

ナイターレースも競艇場の売り上げにかなり貢献しているのだ。